2026年、これから投資がヤバいです！
2023年、2024年、2025年と過去3年間では相場が非常に好調で、一部では「2026年は流石に下落する年になるのでは？」「こんな好調な相場が続くわけが無い」と言われています。
では、実際に2026年はどうなるのでしょうか？
実は各金融機関や専門家の予測を見ると、2026年も引き続き投資の「黄金期」が続く可能性が高いと見られています。
そこで今回は、2026年が投資黄金期になる6つの理由と、今からやっておくべき対策4選、そして最大の注意点を詳しく解説していきます。
2026年の投資戦略を考えている方はぜひ参考にしてください。
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2026年が投資黄金期になる理由6選
2026年の米国株・日本株に対して、なぜ多くの専門家がポジティブな見通しを持っているのか、6つの観点から解説していきます。
理由①：金融機関の強気な予測
まず注目すべきは、各金融機関が発表している2026年末のS&P500予測です。
| 金融機関 | 2026年末S&P500予測 |
|---|---|
| ドイツ銀行 | 8,000ポイント |
| マネックス証券 | 7,700ポイント |
| モルガン・スタンレー | 7,800ポイント |
| JPモルガン | 7,500ポイント |
| 野村證券 | 7,200ポイント |
| 楽天証券 | 8,000ポイント |
ダイヤモンドザイがプロ49人へ調査した結果が下画像の通りです。
2025年12月時点でS&P500は約6930ポイント付近だったので、各社おおむね8〜15%程度の上昇を見込んでいます。
もちろん予測なので外れる可能性もありますが、これだけ多くの金融機関が強気なのは心強いですね。
特に楽天証券から出ているレポートでは、リスクの顕在化が避けられれば8,000ポイントを目指す強気相場を予想しており、AIバブルと言われながらも実態が伴っているとの見解を示しています。
理由②：企業業績の堅調な成長
2026年の米国株を押し上げる主因として挙げられているのが企業業績の拡大です。
- 2025年：前年比+11.8%
- 2026年：前年比+13.8%〜15.5%
- 2027年：前年比+14.4%
- 情報技術（Apple、Microsoft、エヌビディアなど）：+30.4%
- 一般消費財（Amazon、テスラなど）：+11.5%
- 通信サービス（Alphabet、Metaなど）：+10.4%
2024年と2025年を合わせると3年連続の二桁成長が予想されているわけですね。
株価は最終的には企業業績に連動するので、業績見通しが堅調なうちは株高が続きやすいと言えます。
理由③：AIは単なるバブルではない
「AIバブル」と呼ぶ声もありますが、1990年代後半のITバブルとは実態が全く異なります。
- ITバブル時は「.com」と名前がつけば、売上がなくても株価が上昇
- 現在のAI企業は巨額の利益を実際に上げている
例えばビックテックであれば下記のようにちゃんと利益を出しており、ITバブルとは様子が異なります。
- エヌビディアの3ヶ月の純利益：約5.1兆円
- マイクロソフトの年間営業利益：約17兆円
- アルファベット（Google）の年間営業利益：約17兆円
さらにAIは単なるブームではなく、スマホ、PC、自動車、医療、金融、行政などあらゆる産業に実装されるインフラビジネスです。
実際に楽天証券が「2026年相場の見通しとポイント」として公開した資料でも下記の指摘があります。
つまり、少し期待先行な部分もありますが、ちゃんと将来のインフラとして機能するAIへ投資しているだけであり、単純にITバブルと同じとは言えません。
あのウォーレン・バフェットも、2025年11月にAI企業へ約6,700億円（43億ドル）の投資を行ったことが明らかになりました。
バフェットがテック企業に大規模投資するのは珍しいので、AIの将来性に対する自信の表れと言えるかもしれません。
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理由④：金融政策と政治の追い風
2026年の米国市場には金融政策面と政治面で追い風が吹く可能性があります。
- 2026年中には2回程度の利下げが予想されている
- 金利が下がれば、企業は設備投資がしやすくなる
- 個人も住宅や車を買いやすくなり、経済が活性化
- 2026年5月でパウエル議長の任期満了
- より利下げに前向きな後任が就任すれば、さらなる金融緩和の可能性
- 「トランプ減税2.0」による大規模減税が消費や投資を後押しする可能性
利下げは特に中小型株やハイテク株に追い風となりやすいです。
マネックス証券のレポートでは、2026年は時価総額加重のS&P500よりも均等ウェイトのS&P500や中小型株が好調になる可能性を指摘しています。
理由⑤：大統領サイクルのアノマリー
過去のデータによれば、大統領就任の通算6年目（2期目の2年目）は非常に強い年とされています。
1950年以降、6年目を迎えた5人の大統領の例では下記のように非常に強いリターンが出ています。
- S&P500のプラスリターン確率：100%
- 平均リターン：+20.9%
また、中間選挙の年は年前半にパフォーマンスが低迷し、秋以降に改善するアノマリー（経験則）が見られます。
もちろんアノマリーは絶対ではありませんが、過去のデータは参考になりますね。
年前半に調整があっても、それは「安く買えるチャンス」と捉えることもできます。
理由⑥：高市政権の積極財政で日本株も好調
2026年は米国株だけでなく、日本株にとっても追い風が吹く可能性があります。
ダイヤモンド・ザイが実施した専門家106人へのアンケートでは、6割超が日本株に「強気」「やや強気」の見通しを持っているという結果が出ています。
- 「責任ある積極財政」による成長戦略への期待
- AI・半導体、防衛、デジタル・サイバーセキュリティなど重点17分野への官民投資
- 6月頃に発表予定の「骨太の方針」で成長戦略が明確に
- 企業による自社株買いが2025年は約20兆円規模で株価を下支え
楽天証券のレポートでは「日本株は高支持率の高市政権が掲げる、株価に優しい積極財政、成長投資政策を受けて2026年も上昇基調が続くでしょう」と予測しています。
また、日本はインフレ時代に突入しており、日銀の資金循環統計によると家計が保有する現預金は2025年9月末時点で1,122兆円。
インフレによる実質的価値の目減りを嫌った現預金が株式投資に向かう流れも本格化しそうです。
2026年前半にも衆院解散があるとの見方もあり、自民党が勝利すれば安定政権の樹立で高市氏の経済政策がさらに実行しやすくなります。
「サナエトレード」が再び活発化する可能性もありますね。
さらに、円安が続く中で外需株（自動車、機械、海運など）の業績回復も期待されています。
2027年3月期の日経平均株価の1株利益（EPS）が12%増益なら約3,000円となり、PER20倍で評価すれば日経平均は6万円に乗せる計算になります。
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2026年の投資でやっておくべき対策4選
2026年が投資黄金期になる可能性は高いですが、楽観しすぎるのは禁物です。
以下の4つの対策を意識しておきましょう。
対策①：淡々と積立投資を継続する
ダイヤモンド・ザイの予想でも答えてくれたストラテジストのポール・サイさんは「2026年も淡々と続けるべき」とアドバイスしています。
米国の経済と企業の成長力は健在で、短期的には景気サイクルや政治要因の影響で調整しても、長期では右肩上がりが続くと考えられています。
ブラックロックも過去の市場データを分析して、株価が過去最高値にある状態で投資しても、長期的にはプラスのリターンを得られることが多いと結論付けています。
そのため「短期的なタイミングを狙う（Timing the Market）」よりも、市場に長く居続けること（Time in the Market）が投資リターンにおいて大事だと示唆していますね。
S&P500は1950年以降、約14日に1回（取引日の7%）の頻度で最高値を更新してきました。
最高値を恐れて安値を待ち続けることは、複利の成長を逃す「機会損失」につながりやすいです。
対策②：年前半の調整に備えておく
2026年は中間選挙の年にあたり、年前半は株価が軟調になりやすいアノマリーがあります。
東海東京インテリジェンス・ラボの長田清英さんは「2022年10月の安値からすでに約90％上昇しており、過去の事例から見ると株価が調整しやすい」と指摘しています。
- 生活防衛資金は投資に回さない
- 下落時は「安く買えるチャンス」と捉える
- 高値から10〜15％下落したら買い増しを検討
2025年も4月に20%程度下落する場面がありましたが、結局年末には回復しています。
「晴れの日だけでなく、雨の日も風の日もじっくりと木を育てる」ような気持ちで、暴落時にパニック売りをしないことが重要です。
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対策③：円安に備えて外貨建て資産を持つ
2026年のドル円相場については、年前半は円安圧力が続き、年後半にかけて徐々に円高方向に調整される見通しが多いです。
各金融機関の2026年末ドル円予測は下表のとおりです。
| 金融機関 | 2026年末予測 |
|---|---|
| 三井住友DS | 150円 |
| 大和アセット | 146円 |
| マネックス証券 | 130〜165円（レンジ） |
- デジタル赤字：Amazon、iPhone、YouTubeなど米国サービスへの支払いで、年間5〜6兆円規模の円売り・ドル買いが恒常的に発生
- 新NISAによる資金流出：日本人が海外資産を買うことで、年間8兆円以上の資金が海外へ流出
日本円だけで資産を持つことはリスクであり、投資信託などを通じて外貨建て資産を保有し、リスクを分散することが不可欠です。
新NISAでオルカンやS&P500に投資しているなら、すでに外貨建て資産を持っていることになりますね。
対策④：2026年のNISA改正案を見ておく
2026年度のNISA税制改正案では、いくつかの改善案の議論が予定されています。
- 未成年への解禁：つみたて投資枠が18歳未満でも利用可能に（年間60万円、総額600万円まで）
- 対象商品の拡充：債券中心の投資信託も追加される可能性
- 非課税枠復活タイミングの前倒し：売却した年内に枠が復活する可能性
特に子育て世代には朗報ですね。お子さんがいる方は教育資金の準備としてこどもNISAへ賛成するような世論を作るといいかもしれません。
2026年投資の注意点
最後に、2026年の投資で注意すべきポイントをまとめておきます。
- インフレ再燃リスク：トランプ関税の影響でインフレが再燃すれば、利下げが遅れる可能性
- AI相場への過度な期待：1月下旬〜2月上旬のハイテク決算で期待外れの結果が出れば調整の可能性
- 中間選挙の影響：政治的な不確実性が年前半の株価の重しになる可能性
- 為替変動：急激な円高・円安はどちらも投資リターンに影響
- AIブームによる物価上昇：後述
注意点：AIブームによる物価上昇
株式投資とは直接関係しないかもしれませんが、2026年はAIブームの影響でスマホやPCが大幅に値上げされる可能性が高いことも注意点として挙げておきます。
AIデータセンター向けの高帯域幅メモリ（HBM）需要が急増した結果、消費者向けメモリの供給がひっ迫し、2025年後半からDRAM価格が急騰しています。
- スマホ：2026年の平均販売価格が約6.9%上昇との予測（Counterpoint Research）
- PC：平均価格が最大8%上昇する可能性（IDC）
- メモリ：2026年第2四半期までに40%上昇する可能性
- スペックダウン：価格を抑えるためにメモリ容量を減らす機種も増加の見込み
特に低価格〜中価格帯のスマホやPCでは、部品コストの上昇分を吸収しきれず、値上げとスペックダウンが同時に起こるという最悪のシナリオも懸念されています。
「次のiPhoneやGalaxyが出たら買い替えよう」と思っている方は、想定している予算よりもかなり高くなっている可能性を頭に入れておいた方が良さそうです。
株で儲かっても生活コストがそれ以上に上がったら意味がないですからね…
大手メモリメーカーのマイクロンは2025年12月に一般消費者向けのメモリブランドから撤退しており、今後もデータセンター向け製品に経営資源を集中させる方針です。
この傾向が続けば、消費者向けデバイスの価格上昇は長期化する可能性があります。
リスク要因はあるものの、全体としては2026年も投資を継続するべき環境が続くと考えられます。
重要なのは、短期的な変動に一喜一憂せず、長期的な視点で投資を続けることです。
まとめ：2026年も投資黄金期は続く可能性が高い
今回は2026年が投資黄金期になる6つの理由と、やっておくべき対策4選を解説しました。
- 各金融機関の強気な予測（S&P500は7,200〜8,000ポイント）
- 企業業績の堅調な成長（EPS成長率+13〜15%）
- AIは単なるバブルではなく実態が伴っている
- 金融政策（利下げ）と政治の追い風
- 大統領サイクルのアノマリー（6年目は過去100%プラスリターン）
- 高市政権の積極財政で日本株も好調（日経平均6万円も視野）
- 淡々と積立投資を継続する
- 年前半の調整に備えておく
- 円安に備えて外貨建て資産を持つ
- 2026年のNISA改正を活用する
私たちのゴールは明日の株価ではなく、10年、20年後に「やっていて良かった」と笑える未来です。
目先の変動に惑わされず、淡々と積み立てを継続していきましょう。
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