資産5000万でセミリタイア可能？取り崩し金額別シミュレーション

資産5000万円で取り崩しシミュレーションしたら、サラリーマンの平均年収を超える結果になりました！
というのも、資産5000万円を運用できれば4%ルール超えでも資産が40年以上持つ可能性が高く、生活費の多くをカバーできる金額になっています。

今回のシミュレーションではオルカンとS&P500の過去30年間平均リターンを使っており、インフレ率や税金も現実に近いパターンを活用しています。
取り崩し金額ごとに成功確率を公開していくので、ぜひ最後までチェックして資産形成やセミリタイアの参考にしてください。

資産5000万円でセミリタイアするメリット3選

では、資産5000万でいくらまで取り崩しできるのか成功確率を見る前に、資産5000万円でセミリタイアするメリットを3つ確認しておきましょう。
メリットを確認しておくことで、単純な取り崩し金額以上の恩恵が分かるようになってきます。

運用収入だけで生活費をカバーしやすい

1つ目は、運用収入だけで生活費をカバーしやすいことです。

資産5000万円であれば年利4％の運用でも年間200万円、5％なら250万円の収入が見込めます。
生活費を抑えれば、この運用益だけでも生活が成り立つ可能性が高く、副収入などもあれば会社を辞めても余裕のある生活を送ることも可能でしょう。

生活のために大きく取り崩しをしなくてもいい点は資産寿命を大きく延ばせることにも繋がるので、セミリタイア生活の安定感に直結します。

株式以外の運用も視野に入る

2つ目は、株式以外の運用も視野に入ることです。

資産5000万未満の段階でセミリタイアやFIREを目指す場合は生活費の都合上、リターンが必要になるので、どうしても株式中心のポートフォリオになります。

しかし、資産5000万円あれば平均的な生活費に対して余裕のある状態になるので、株式よりも安定した資産へ配分する余裕も出てきます。

過去の傾向を見れば株式が1番大きなリターンを出していますが、予測できない未来や投資メンタルのことを考えれば株式以外へ配分しても生活できるかもしれない余裕はメリットとして大きいでしょう。

市場が良くない時でも資金が残りやすい

3つ目は、市場が良くない時でも資金が残りやすいことです。

5000万円規模の資産があれば株価が下落した年でも余力が大きく、生活費分を取り崩しても資産寿命が十分に持つ可能性もあります。
特にリーマンショック規模の低迷があるとオルカンでさえ約6年間も株価が戻らなかったので、シンプルに資産が多いことはやはりセミリタイアで有利です。

そのため、相場の暴落や自身のメンタルに不安がある場合は資産5000万円以上を目安にするといいでしょう。

資産5000万セミリタイアのシミュレーション条件を解説【オルカン】

今回はオルカンとS&P500の平均リターンで資産5000万なら毎年いくらくらいまで取り崩しをしても大丈夫なのかシミュレーションしていきます。

• オルカン：8.7%（過去30年平均）
• S&P500：11.9%（過去30年平均）

オルカンよりもS&P500の方がいい結果になるのですが、まずはオルカンから5つの取り崩し金額でシミュレーションを行います。

まずは4%ルールに従って200万円の取り崩しから年間30万円ずつ上げていき、成功確率が50%以下になった段階で中止とします。
人によって生活費や副収入の額などは異なると思うので、皆さんが毎年欲しいと思う取り崩し額で成功確率がどれくらいあるのか是非チェックしてください。

年間200万でセミリタイアできる確率

年間200万円の取り崩し収入、つまり税負担を考慮して実際の取り崩し額は222万円でシミュレーションをした場合、下の結果になりました。

年間200万円の取り崩し収入、つまり税負担を考慮して実際の取り崩し額は222万円でシミュレーションをした場合、下の結果になりました。

年間230万でセミリタイアできる確率

年間230万円の取り崩し収入、つまり税負担を考慮して実際の取り崩し額は256万円でシミュレーションをした場合、下の結果になりました。

年間230万円の取り崩し収入、つまり税負担を考慮して実際の取り崩し額は256万円でシミュレーションをした場合、下の結果になりました。

年間260万でセミリタイアできる確率

年間260万円の取り崩し収入、つまり税負担を考慮して実際の取り崩し額は289万円でシミュレーションをした場合、下の結果になりました。

年間260万円の取り崩し収入、つまり税負担を考慮して実際の取り崩し額は289万円でシミュレーションをした場合、下の結果になりました。

年間290万でセミリタイアできる確率

年間290万円の取り崩し収入、つまり税負担を考慮して実際の取り崩し額は322万円でシミュレーションをした場合、下の結果になりました。

年間290万円の取り崩し収入、つまり税負担を考慮して実際の取り崩し額は322万円でシミュレーションをした場合、下の結果になりました。

年間320万でセミリタイアできる確率

年間320万円の取り崩し収入、つまり税負担を考慮して実際の取り崩し額は356万円でシミュレーションをした場合、下の結果になりました。

年間320万円の取り崩し収入、つまり税負担を考慮して実際の取り崩し額は356万円でシミュレーションをした場合、下の結果になりました。

資産5000万セミリタイアのシミュレーション結果一覧【オルカン】

ということで、オルカンで資産5000万円を運用した場合に取り崩しを行うと下表のようになります。

項目	年間200万 （税込222万）	年間230万 （税込256万）	年間260万 （税込289万）	年間290万 （税込322万）	年間320万 （税込356万）
成功& 資産増加	500回	489回	434回	337回	191回
成功& 資産減少	0回	6回	33回	47回	56回
失敗 （資産枯渇）	0回	5回	33回	116回	253回

資産5000万円で最大限取り崩しを行いたい場合は税込で年間289〜322万円のラインを意識するといいですね。
特に税込289万円であれば93.4%の確率で資産が40年以上持つので、取り崩し金額を大きくしつつも資産を持たせたい場合はオススメです。

ただし、資産が増加し続ける確率は90%以下になるので、40年後も資産を増やし続けたい場合は税込で年間256〜289万円ほどを目安にするといいでしょう。
そのラインでも毎月20万円前後のお金を使えるので、セミリタイアやFIREを狙える人は多いでしょう。

資産5000万セミリタイアのシミュレーション条件を解説【S&P500】

ということで、S&P500の平均リターン11.9%で資産5000万なら毎年いくらくらいまで取り崩しをしても大丈夫なのか5つの取り崩し金額でシミュレーションしていきます。

まずは300万円の取り崩しから徐々に上げていき、成功確率が50%ほどになった段階で中止とします。
人によって生活費や副収入の額などは異なると思うので、皆さんが毎年欲しいと思う取り崩し額で成功確率がどれくらいあるのか是非チェックしてください。

年間300万でセミリタイアできる確率

年間300万円の取り崩し収入、つまり税負担を考慮して実際の取り崩し額は333万円でシミュレーションをした場合、下の結果になりました。

年間335万でセミリタイアできる確率

年間335万円の取り崩し収入、つまり税負担を考慮して実際の取り崩し額は372万円でシミュレーションをした場合、下の結果になりました。

年間370万でセミリタイアできる確率

年間370万円の取り崩し収入、つまり税負担を考慮して実際の取り崩し額は411万円でシミュレーションをした場合、下の結果になりました。

年間405万でセミリタイアできる確率

年間405万円の取り崩し収入、つまり税負担を考慮して実際の取り崩し額は450万円でシミュレーションをした場合、下の結果になりました。

年間440万でセミリタイアできる確率

年間440万円の取り崩し収入、つまり税負担を考慮して実際の取り崩し額は489万円でシミュレーションをした場合、下の結果になりました。

資産5000万セミリタイアのシミュレーション結果一覧【S&P500】

ということで、S&P500で資産5000万円を運用した場合に取り崩しを行うと下表のようになります。

項目	年間300万 （税込333万）	年間335万 （税込372万）	年間370万 （税込411万）	年間405万 （税込450万）	年間440万 （税込489万）
成功& 資産増加	497回	485回	444回	358回	236回
成功& 資産減少	1回	3回	15回	25回	18回
失敗 （資産枯渇）	2回	12回	41回	117回	246回

資産5000万円でギリギリまで取り崩しを行いたい場合は税込で411〜450万円ほどを目安にするといいでしょう。
411万円に近ければ比較的リスクが低く、450万円へ近づけば40年後に資産が5000万円を割っている可能性が高くなります。
自身の生活環境や取れるリスクに合わせて柔軟に取り崩し額を決めるといいですね。

一方で、40年後に資産5000万円を割りたくないけど、できるだけ取り崩しを行いたい場合は税込372〜411万円のラインを狙うといいでしょう。
特に税込372万円であれば資産が増加し続ける確率は90%以上になるので、40年後以降も資産を増やし続ける目的であれば取り崩し額を少し抑えめにしておくといいでしょう。

今回のシミュレーションの注意点4選

今回のシミュレーションには下記の注意点があるので、順番に解説していきます。

あくまで年間リターンは過去ベース

今回のシミュレーションで使用した年間リターンは、あくまで過去30年間の平均データをベースにしています。
過去の平均データは参考にはなるものの、未来も同じようなリターンで収束するとは限りません。

例えば「アメリカは過去30年間成長してきたから、今後はもう成長が頭打ちになる。つまり、アメリカが成長を牽引していたオルカンやS&P500は今後同じようには伸びない」という意見はSNSでもよくありますよね。
一方で、10年前も20年前も「アメリカは過去30年間で十分成長したからもう成長しない」と言われていましたが、実際には過去の平均リターンに負けない勢いで成長しました。

つまり、オルカンやS&P500は「これまで十分成長してきたからもう成長しない」とも言えるし、過去の実績を見ると「頭打ちと言われてから、過去を乗り越えるような成長をしてきた歴史」があります。

結局、未来の平均リターンがどうなるかは今回のシミュレーションでは織り込めないので、過去通りの平均リターンでシミュレーションをしています。
なので、その点は意識しておく必要があります。

インフレと年間リターンの相関性を無視

実際の経済では、インフレ率と投資リターンは連動する部分があるものの、今回のシミュレーションでは連動性や相関性を無視しています。

例えば、物価が上昇すれば株価や不動産価格も上がりやすい一方で、債券の利回りは下がるなど、インフレと年間リターンには一定の相関関係があります。
ただし、どれほどの相関性があるのかは市場の状態や各国政府の対応、グローバルな経済状況などにもよるので、過去の傾向を見てもどれほどの相関性があるのか判断するのは難しいです。

そのため、今回のシミュレーションでは「インフレ」と「年間リターン」をそれぞれ独立した要素として扱っています。

インフレ2%は国際情勢や政府次第

今回のシミュレーションでは「日本のインフレ率を年2%」と仮定しましたが、実は過去30年間だけで見れば日本の平均インフレ率は年間0.34%ほどしかありません。
一方で、直近5年間だけで見れば平均インフレ率は2.78%ほどあり、逆に2%を上回っています。

日本のインフレ率は下記のような要素で2%を大きく下回ることもあれば大きく上回ることもあります。

つまり、本当に日本で2%程度のインフレが40年も続くかは政治的な要素が非常に絡みますが、今回のシミュレーションではそのような政治的要素は考慮していません。

長期的な為替の予想はほぼ不可能

今回のシミュレーションでは円ベースでの資産推移を前提にしていますが、実際には株式や債券の多くが海外資産です。
そのため、長期的に為替がどう動くかによって結果は大きく変わるため、これを織り込むことは難しいです。

例えば「これからは長期的な円安が続く」と考えられていても、具体的に年間何％ずつ円安が進むのかを過去の傾向から予想することはほぼ不可能です。

為替は各国の金利差や債務状況に加え、政治的な要素にも大きく左右されます。
例えば日米関係がさらに良くなるもしくは悪くなることでも、円安と円高のどちらへ動くか変わるようになります。

つまり、為替は株式よりも年間の変動幅の予想が難しく、政治的な影響も受けやすいです。
それをシミュレーションで考慮することは難しいので、その点を理解しておく必要があります。